H o m e S e c u r i t y D - H o u s e

　　　　　　　　　

　
　ホームセキュリティ

一般的に「ホーム・セキュリティ」とは、侵入・火災・非常緊急などを感知するセンサー機器を宅内に設置して家庭を守る警備のことです。

ホームセキュリティにも、警備保障会社によるものと､警備保障会社のシステムに組み入れられていない機械だけの警備システムがあります。

警報機本体と電話回線に接続して、外部に自動通報する商品も多く出ています。
（一般公衆回線、ISDN回線、ADSL回線、携帯電話網など）

警備保障会社のシステムに組み入れられていない機械（自主機械警備）は、泥棒が入ると、近所にも聞こえるような大音響や光の点滅などで威嚇します。また異常信号を自宅や携帯電話などの指定場所に電話回線を使って通報するしくみです。警備員の来ないランニングコストのかからない防犯、防災システムです。

警備会社のホームセキュリティは、異常の際は基本的には警備員が対応。（セコムなど）
警備会社の集中監視センターをオンラインで結び、各種センサーによる２４時間監視体制で、火災、侵入などの異常が感知された場合に、警備員が現場に直行し事態に対処する警備方法。警備員の人件費や監視費用がかかるので、初期設置工事費用などの他に月々の警備料が発生します。機器はレンタルが一般的で、長期契約（５年契約など）が普通です。また、警備員が点検のため住居に入る事があるため、自宅の鍵を一組、警備会社に渡すのが基本。

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　警備会社

異常を検知したら、音を鳴らさず警備会社へ通報するのが基本

センサーが発報し、警備員が駆けつけたとしても、犯人は逃げてしまっている場合もある。

警備費用が契約している限り、エンドレスにかかり続ける。

警備法により、２５分以内に駆けつければ、責任は問われない。確認後、警察に通報する。

　自主機械警備

異常を検知したら、大きな音と光で威嚇。

自動通報先が特定できないため、駆けつける時間の予測がつかない。

機器設置の費用のみで導入が可能。

家人の携帯等に異常を知らせ、家人が、警察に通報する。

　警備会社と自主機械警備の比較

自主警備システム、警備会社のサービス、防犯カメラなど、導入を考えている場合、各商品の長所と短所、費用を比較検討しながら検討したほうがいいようです。

	自主機械警備のホームセキュリティ	警備保障会社のホームセキュリティ
運用法	音や光で泥棒や不審者を威嚇する。音や光を鳴動させて近隣や緊急連絡先に異常を報せ、犯行をおこさせにくくする。	警備員が人的な対応で泥棒を現場で取り押さえるのが基本的な考え方。
導入費用	購入費用のみ。	初期費（工事費用もしくは機器代。レンタル契約の場合は工事費用。）。さらに、監視費用として月々のランニングコストと、通報用の電話料金がかかる。５年など長期契約が多い。
取付工事	工事が必要な商品と、工事が不要な商品がある。	会社指定の業者が設置工事をする。機器は建物にしっかり固定するので壁や柱に大きな傷や穴が開く場合がある。賃貸物件にはあまり向かない。
プラン変更	簡単に変更できる商品が多い。	警備会社指定の専門の工事業者でないと変更は不可能。別途工事費用が必要になる。機器の数が変わる場合は、月々の警備料も変わることがある。
引越	自分で機器を移し替えることができる商品が多い。引っ越し先でもそのまま使用できる。	警備会社指定の専門の工事業者でないと取り外しは不可能。別途撤去工事費用が必要になる。レンタル契約の場合、機器は一旦回収される。新たな契約の取り交わしに近い内容になる場合が多い。

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